日本には多くの山林にてスギ・ヒノキが植林されていますが、実際に建築物に使用されている木材はほとんど輸入材であり、国産の木材はほとんど使用されていない状況にあります。そのため、戦後植林され、伐採期を迎えた森林が手入れされず、荒廃しているのが現状です。
地球温暖化対策・二酸化炭素固定化・SDGｓの持続可能な開発目標等を考えても、日本の植林を有効活用し、植林・育成・伐採のサイクルを正常に働かせることは重要であり、日本の林業再生が求められています。
建築基準法においても、木材が活用されやすいように、大型建築物でも木造で建築が可能になるように、改正が図られています。
ＣＬＴ（直行集成材）による建築物の設計法に関する告示等、近年の技術開発により、大型の建築 物にも木材利用が可能となってきました。
また火に弱い木造建築に対しても、木材を耐火被覆材で包むことや、燃えしろ設計・木材内部に鉄骨材を内蔵させる等の方法で、木質材料による耐火建築物が可能となってきました。
ＲＣ造の建物のメゾネット部分の床・階段を木造でも可とするなど、木材利用促進を可能とするような建築基準法の改正も行われています。
木造建築物は今後ますます増えてきそうな予感です。
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